沿革
| 1966年8月 | 株式会社事務計算センターを東京都港区に設立。 ソフトウエア開発事業および受託計算事業を開始。 |
|---|---|
| 1968年10月 | 運用管理サービス事業を開始。 |
| 1975年12月 | 自社ビル(現 本店所在地)を東京都渋谷区に取得。 |
| 1976年2月 | 社団法人ソフトウェア産業振興協会(現 一般社団法人情報サービス産業協会)に加盟。 |
| 1978年6月 | ファームウエアおよび論理回路に関する開発事業を開始。 |
| 1980年6月 | オフィスコンピュータおよびOA機器の販売に関する事業を開始。 |
| 1982年3月 | 日本システムウエア株式会社に商号変更。 |
| 1986年3月 | 大阪営業所(現 大阪事業所)を大阪府大阪市に開設。 |
| 1986年9月 | 新本社ビル竣工。 |
| 1989年8月 | 福岡営業所(現 福岡事業所)を福岡県福岡市に開設。 |
| 1990年2月 | システムインテグレーション事業を開始。 |
| 1990年8月 | 日本テクノウェイブ株式会社を設立。 |
| 1996年4月 | 日本証券業協会に株式を店頭登録。 |
| 1997年10月 | 品質保証の国際規格ISO9001認証取得。 |
| 1998年8月 | 山梨ITセンターを山梨県一宮町（現 笛吹市）に開設。データセンター事業を開始。 |
| 1999年3月 | 山梨ITセンターが通商産業省（現 経済産業省）情報システム安全対策実施事業所として認定。 |
| 1999年4月 | 東京証券取引所市場第二部に株式を上場。 |
| 1999年12月 | 渋谷事業所（現 南平台開発センター）を東京都渋谷区に開設。 |
| 2000年3月 | 東京証券取引所市場第一部銘柄に指定。 |
| 2000年7月 | 広島事業所（現 広島オフィス）を広島県広島市に開設。 |
| 2001年4月 | 一般財団法人日本情報処理開発協会からプライバシーマーク使用許諾事業者として認定。 |
| 2001年10月 | 名古屋事業所を愛知県名古屋市に開設。 |
| 2002年7月 | 情報セキュリティマネジメントシステム(ISMS)適合性評価制度認証取得。 |
| 2002年9月 | エヌエスダブリュ販売株式会社を設立。 |
| 2003年1月 | 渋谷ITコア（現 渋谷ITセンター）および渋谷データセンターを東京都渋谷区に開設。 |
| 2005年2月 | 環境に関する国際規格ISO14001認証取得。 |
| 2007年3月 | 情報セキュリティマネジメントシステムの国際規格ISO/IEC27001認証取得。 |
| 2007年4月 | 厚生労働省から次世代育成支援対策を推進している企業として認定。 |
| 2007年10月 | ITサービスマネジメントシステムの国際規格ISO/IEC20000認証取得。 |
| 2009年9月 | クラウドサービス事業を開始。 |
| 2009年10月 | NSWウィズ株式会社を設立。 |
| 2010年4月 | 京石刻恩信息技術(北京)有限公司を設立。 |
| 2013年5月 | IoT/M2M事業を開始。 |
| 2013年7月 | 日本テクノウェイブ株式会社とエヌエスダブリュ販売株式会社を合併し、NSWテクノサービス株式会社に商号変更。 |
| 2016年3月 | 高松データセンター（現 高松ITセンター）を香川県高松市に開設。 |
| 2017年4月 | 北九州事業所（現 北九州オフィス）を福岡県北九州市に開設。 |
| 2018年1月 | 日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社の株式を取得し子会社化。 |
| 2018年4月 | 台湾オフィスを台湾台北市に開設。 |
| 2020年4月 | 日本ソフトウェアエンジニアリング株式会社をNSWに吸収合併。 |
| 2020年11月 | 桜丘開発センターを東京都渋谷区に開設。 |
| 2021年8月 | 広和システム株式会社の株式を取得し子会社化。 |
| 2022年4月 | 広和システム株式会社をNSWに吸収合併。 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所プライム市場に移行。 |
| 2022年8月 | NSW株式会社に商号変更。 |
| 2023年1月 | NSWテクノサービス株式会社をNSS株式会社に商号変更。 京石刻恩信息技術(北京)有限公司を恩斯達信息技術(北京)有限公司に商号変更。 NSWウィズ株式会社をNSA株式会社に商号変更。 |