会社概要
| 商号 |
日本システムウエア株式会社 NIPPON SYSTEMWARE CO.,LTD. |
|---|---|
| 企業ブランド名 | NSW |
| 企業理念 | Humanware By Systemware |
| 設立 | 1966年8月3日 |
| 代表者 | 代表取締役 執行役員社長 多田 尚二 |
| 本社 | 〒150-8577 東京都渋谷区桜丘町31-11 TEL.03-3770-1111(代) |
| 資本金 | 55億円 |
| 上場市場 | 東京証券取引所市場第一部 （証券コード：9739） |
| 従業員数 | 単独1,817名 連結2,290名（2021年3月末現在） |
| 取引銀行 | 三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行、三井住友信託銀行、山梨中央銀行 |
| 事業内容 | ITソリューション、サービスソリューション、プロダクトソリューション |
| 加盟団体 | 一般社団法人 情報サービス産業協会 |
| 企業認定等 | ・プライバシーマーク（JISQ15001) 登録番号：11820093(11)号 ・環境マネジメントシステム（ISO14001） 登録番号：JSAE1009 本社、渋谷ITコア、渋谷事業所、山梨ITセンター ・品質マネジメントシステム（ISO9001） 登録番号：JQA-1903 プロダクトソリューション事業本部 JQA-QMA11685 ITソリューション事業本部 JQA-QMA14596 サービスソリューション事業本部クラウドサービス事業部 ・情報セキュリティマネジメントシステム（ISO/IEC 27001） 登録番号：JQA-IM0024 サービスソリューション事業本部クラウドサービス事業部 ・クラウドセキュリティ認証（ISO/IEC 27017） 登録番号：JQA-IC0041 サービスソリューション事業本部クラウドサービス事業部 ・ＩＴサービスマネジメントシステム（ISO/IEC 20000） 登録番号：JQA-IT0008 サービスソリューション事業本部クラウドサービス事業部 ・電気通信事業 届出番号：A-08-1971 ・一般建設業（電気通信工事業） 許可番号：東京都知事許可（般-29）第138586号 ・労働者派遣事業 届出受理番号：派13-307975 ・次世代認定マーク（くるみん） |
| 主要取引先 | ■ 官庁・公共団体 官庁、地方自治体、高齢・障害・求職者雇用支援機構、国民健康保険中央会、情報通信研究機構、全国中小企業団体中央会、東京都中小企業振興公社 ■ 製造業 アイシングループ各社、NECグループ各社、オリンパス、カシオ計算機、カネカ、キャタピラージャパン、キヤノングループ各社、京セラグループ各社、コニカミノルタ、SUMCO、JUKI、セイコーエプソン、ソシオネクスト、ソニーグループ各社、ダイキン工業、タカラトミーグループ各社、武内プレス工業、田淵電機、タムラ製作所、THK、デンソーグループ各社、東光高岳、東芝グループ各社、凸版印刷、日本アイ・ビー・エム、日本航空電子工業、日本無線、ノーリツ、パナソニックグループ各社、日立グループ各社、フォルシアクラリオン・エレクトロニクス、富士通グループ各社、富士フイルムビジネスイノベーショングループ各社、堀場製作所、マイクロンメモリジャパン、マルニ木工、三菱ケミカルホールディングスグループ各社、三菱電機グループ各社、メガチップス、リコーグループ各社、ルネサスエレクトロニクスグループ各社、渡辺電機工業 ■ 情報通信業 アサヒビジネスソリューションズ、APRESIA Systems、伊藤忠テクノソリューションズグループ各社、SGシステム、NHKグループ各社、NTTグループ各社、KDDIグループ各社、住友林業グループ各社、大同ITソリューションズ、トランザクション・メディア・ネットワークス、日本郵政グループ各社、PTCジャパン、ブリヂストンソフトウェア ■ 卸売業・小売業 ヴィア・ホールディングス、キタムラ、極東貿易、サンドラッググループ各社、ジーンズメイト、多慶屋、豊田通商グループ各社、日本ヒューレット・パッカード、馬車道、 ファンケル、ブラザー販売、ヨドバシカメラ、ラムラ ■ 金融保険業 アフラック保険サービス、MS&ADホールディングスグループ各社、損保ジャパングループ各社、日本政策金融公庫、三菱UFJニコス、山梨中央銀行 ■ その他 医学書院、小山企業、山陽自動車運送、サンリオ、デロイトトーマツコンサルティング、電通デジタル、日本光電工業、ヒューマネージ、三菱倉庫 (社名50音順、敬称略) |